２０１０年も環境分野での焦点はやはり「地球温暖化」でしょう。
“新三種の神器”と言われる「太陽電池」「電気自動車」「省エネ家電」。
事業仕分けを盛んに進めた新政権も、温暖化支援対策については、相次いでの継続支援を伝えている。
太陽光による発電の買取制度、インフラ整備に対する補助制度、エコカー購入減税、エコポイント還元。
人はやさしくされると、そのやさしさに馴れ有難味を忘れるケースが多く、何のために創られた制度なのか？もう一度国民にしっかり説明する必要性を感じます。
半世紀や１世紀での気候変動を捉えると間違いなく気温は上昇しており、その結果の恐ろしさは万人が理解出来ていると思っていますが、継続してその事を訴える仕組みが必要であり、何のためにその様な取組を行っているのかという、そもそも論を忘れると本末転倒となる。
エコファースト企業による協議会の設立もあり、ますます企業が温暖化を意識した経営に向かっています。
環境税の法制化、企業の排出制限等、大企業ら課せられる責任は更に厳しくなると同時に、インフラや技術や労働力の海外流出など、温暖化対策ゆえの問題点も表面化されそうな２０１０年になりそうです。